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明るくて、今後ますます増えることが予想されているHIDランプの特徴

最近増えているHIDですが、その特徴はどこにあるか。はっきり言って、ハロゲンランプより明るく、より太陽に近くて、遠くに輝くことができるなど、優れもの。また、フィラメントを使用しないため、寿命が長く、長持ちします。ただし、HIDの欠点は価格が少し高いところでしょうか？
LEDは電圧を加えたときに発光する半導体素子のこと、発光ダイオードである。 LEDは、電子の持つエネルギーを光エネルギーに直接変換して発光する。 LEDの表面に蛍光塗料を塗布し、白色や黄色などの中間色を出すことができます。 LEDの特徴は、不要な紫外線や赤外線を含んでいない。大量生産が可能に安い。また、軽く寿命であり、故障難しいなどがある。
■9月株価上昇　背景に米国株の堅調と政府・日銀の為替介入

　9月の日経平均は月間で545.29円（6.18％）上昇しました。上昇の背景は、米国株が堅調に推移したことと、政府・日銀が為替介入に踏み切ったことです。

　8月の米株式市場は、米国景気が2番底をつけにいくという極度の悲観に振れていました。しかし、景気鈍化・後退・腰折れが明らかになるようなマクロ指標発表が相次ぐようなら、FRBが積極的な利下げ及び量的金融緩和策発動により、投資家を株価急落から保護するという「バーナンキ・プット」という考え一段と浸透し、株式の買い安心感が広がりました。まあ、「景気が悪くなるようなら、バーナンキがなんとかしてくれる」という一種のモラル・ハザードですね（笑）。

　一方、政府・日銀は9月15日、6年半ぶりの為替介入を実施しました。野田財務相が介入実施を表明し、白川日銀総裁も異例の談話を発表しました。14日の民主党代表選で介入に積極的とみられていた小沢前幹事長が敗れ、「介入の可能性が低下した」との指摘も出ていたため、菅首相の民主党代表再選が決まった直後に円が急伸したことが、介入実施へと、政府の背中を押したとみられています。

■米国景気失速懸念から再び円高進行　日本製造業の心理が下振れか

　ただし、米国景気・経済の先行き不安から、FRBが金融緩和を長期化し、状況次第では一段の追加緩和策打ち出すとの観測は根強く、米長期金利の低下基調が再び強まっています。つまり、米国景気失速懸念を主たる理由とした日米の金利差縮小が、ドル売り・円買いの根本的な背景です。このため、市場では円高圧力は大規模な単独介入だけでは収まりません。実際、介入後、9月末にかけて、再び対ドルでの円高が進行しました。

　なお、9月29日発表の9月の日銀短観では、円高、米景気の先行き不安、国内景気対策の効果剥落による失速懸念を背景に、企業が先行きへの警戒感を急速に強めている現状を示唆しました。確かに、大企業製造業DIはプラス8と、6月の前回調査から7ポイント改善、改善は6期連続でした。しかし、改善幅は前回の15ポイントから縮小したことに加え、3ヵ月後の先行き見通しもマイナス1と、7期ぶりに悪化したのです。

　また、大企業製造業の10年度の想定為替レートは1ドル＝89円66銭と、前回の90円18銭からは円高方向に修正されました。しかし、実勢レートは5〜6円も円高に振れています。現在の円高水準が続けば、輸出業を中心に企業心理はさらに下振れる可能性があるのです。

■10月の転換点は金融政策決定会合　国債購入額増なら、日経平均急騰の可能性も

　このような状況で迎えた、10月相場ですが、基本的にはまずは、4−5日の日銀の金融政策決定会合での、追加の金融緩和策の有無・内容が、株式市場の大きな転換点になる見通しです。具体的な追加策としては、為替介入資金の非不胎化策の緩和効果を高める手段として、長短期の国債の購入額を増やす案が浮上しているもようです。また、固定金利で民間金融機関に資金を供給する新型オペレーション（公開市場操作）の拡充も検討対象に挙がっているということです。

　なお、市場としては、新型オペレーションの拡充は織り込み済みです。しかし、長短期の国債の購入額を増やす案が採用され、決定されるのなら、これはポジティブ・サプライズです。期間が長めの金利を押し下げて企業や家計の資金調達を容易になるため、日経平均は急騰する可能性があります。逆に、新型オペレーションの拡充だけだと、市場への影響は中立だと思います。このケースでは、現状と大きな差異がないため、引き続き、円相場及び米国株式市場動向など、外部要因次第の自律性乏しい相場が継続することでしょう。

■10月の日経平均は9,000円台前半のもみあい 株式市場は崩れ難い

　ところで、テクニカル的には、東証一部の騰落レシオ（25日移動平均）は10月1日現在、119.04％です。前週の104.38％から上昇しました。上昇は2週ぶりです。一方、信用評価損益率は9月24日現在マイナス18.63％。前週のマイナス17.70％から若干悪化しました。悪化は3週ぶりです。つまり、騰落レシオは過熱ゾーンに入りつつありますが、信用評価損益率はそうでもありません。むしろ信用評価損益率状況は悪い状況です。このため、騰落レシオだけをみて、相場過熱を警戒する必要はないでしょう。

　また、26週移動平均線（1日現在、9810.73円）は18週連続で低下ですが、13週移動平均線（同、9375.63円）は20週ぶりに上向きに転じました。13週移動平均線が継続して上向くようなら、相場の基調の変化（調整・下落局面上昇局面）が鮮明になる可能性があります。ちなみに、日経平均は、3週連続で13週移動平均線を上回っています。今後、日経平均が26週移動平均線を上抜け、13週移動平均線自体の上昇が恒常化するようなら、中期的な上昇相場の到来が期待できるでしょう。逆に、再び、日経平均が13週移動平均線を割り込み同線が下向くようなら、これは、9月1日の8796.45円を起点とした自律反発終了のサインとみておく必要があります。

　なお、現時点での相場観としては、10月相場は基本として、「13週移動平均線をサポートにした上昇相場」が実現・継続する可能性が高いとみています。ミニマム・ターゲットはここ最近のボックス上限の9,700円〜9,800円程度です。しかし、上振れして、200日移動平均線（1日現在、10,073.32円）程度までの戻りは十分期待できると考えます。

　ただし、繰り返しますが、日経平均が13週移動平均線を割り込み同線が下向くようなら、このシナリオは完全に崩れます。その場合は、10月の日経平均は9,000円台前半のもみあい・膠着状態を続けることでしょう。しかし、日銀及びFRBの金融緩和姿勢が強い為、日米ともに株式市場は崩れ難い状況とみてよいと思います。


（藤井 英敏）

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